スマートフォンの普及、iPadをはじめとしたタブレット端末の需要拡大などによって、インターネット環境の多様化は進んでいます。株式会社イード（本社：東京都新宿区、代表取締役：宮川 洋　以下、イード）は、新生活シーズンにあたり、新生活（引越し）を始める予定の人に対して4回目となる「新生活のインターネット環境に関する意識調査」を実施しました。

【TOPICS】

■新生活に見直したいもの、「インターネット」が変わらず1位

新生活（引越し）に見直したいものは4年連続で「インターネット（回線事業者、プロバイダーを含む）」（47.2％）となりました。

■「固定インターネット」よりも「モバイルインターネット」の利用意向が上回る

今後利用したいインターネット回線については一昨年、昨年と同様「モバイルインターネット（WiMAXやY!mobile［旧EMOBILE］など）」（36.0％）が1位となり、利用意向は拡大しています。

■モバイルインターネットの利用意向は、4年連続でWiMAXが1位

今後利用したいモバイルインターネットでは、「WiMAX」が1位。次いで「Y!mobile 4G［旧EMOBILE］」、「NTT ドコモ Xi」、「SoftBank Hybrid 4G LTE」と続きました。「WiMAX」を利用したいと思った理由は、「月間データ通信量による通信速度の制限がない」（69.9％）が最も多く、高い支持を集めた結果となりました。

■「通信速度制限」の認知度、前年の約７割から約8割強に

モバイルインターネットで1ヵ月における7GBを超えると通信速度が抑えられるなどの「速度制限」については、全体の85.8％が知っていると回答。また全体の半数以上は、こまめなデータ通信量の確認やWi-Fi利用など何かしらの対応をしていることが分かりました。一方で、32.2％は速度制限を知っているが気にしていない（対応をしていない）と答えています。

■スマホの大画面化が進んだ2014年、Webサイト閲覧やSNSなどに次いで「写真・動画の撮影」「動画の視聴」の利用が約5割

「スマートフォンをどのような用途で利用したいか」については、「Webサイトの閲覧」や「LINE、Twitter、FacebookなどSNSの利用」など実用的な用途に次いで、「カメラとして写真・動画の撮影」（52.2％）と「動画（YouTubeなど）の視聴」（46.0％）が続き、5割近くの回答を得ました。2014年は、9月に登場したAppleのiPhone 6/6 Plusをはじめ、スマホの大画面化が話題になった1年でした。ユーザーも「きれいで大画面のディスプレイ」を求め、「写真や動画の撮影、動画の視聴」などをよく利用する傾向にあることが分かりました。

■新生活に見直したいもの、「インターネット」が変わらず1位

現在契約しているサービスのうち新生活（引越し）に見直したいものは4年連続で「インターネット（回線事業者、プロバイダーを含む）」（47.2％）となりました。次いで「CS放送・CATV等の有料放送」（24.4％）、「新聞社」（22.0％）となっています。

■「固定インターネット」よりも「モバイルインターネット」利用意向が上回る

現状のインターネット利用形態について、「固定回線（光ファイバー、CATV、ADSLなど）」のみを利用していると答えた人は55.6％、それに対して「モバイルインターネット（WiMAXやY!mobile［旧EMOBILE］など）」のみの利用は15.6％となりました。今後利用したいインターネット回線については、「モバイルインターネット（WiMAXやY!mobile［旧イー・モバイル］など）」（36.0％）が、「固定回線（光ファイバー、CATV、ADSLなど）」（34.2％）を一昨年、昨年と同様に上回り、4年連続で利用意向は拡大しています。

■モバイルインターネットの利用意向は4年連続でWiMAXが1位。2位は「Y!mobile 4G」

現在契約しているモバイルインターネットを尋ねたところ、「WiMAX」のシェアが43.8%で1位となり、次いで「Y!mobile 4G［旧EMOBILE］」（24.8％）となりました。そして、今後利用したいモバイルインターネットについても、1位は4年連続で「WiMAX」（53.0％）、2位が「Y!mobile 4G［旧EMOBILE］」（29.8％）となりました。次いで「NTTドコモXi」（28.6％）、「SoftBank Hybrid 4G LTE」（22.6％）と続きます。現在契約しているサービス、今後利用したいサービスともに、上位2社は4年間不動の結果となりました。

また、各サービスにおける今後利用したいと思った理由（複数回答）を尋ねると、「WiMAX」は昨年同様に、「月間データ通信量による通信速度の制限がない」（69.9％）が特に高い支持を集め、さらに「月額利用料金の安さ」（53.4％）も半数以上を占めました。また、2位の「Y!mobile 4G［旧EMOBILE］」では、「月額利用料金の安さ」（63.6％）を最も多くの人が選択理由に挙げたほか、「NTT ドコモ Xi」については「高速通信エリアの広さ」（41.4％）、「SoftBank Hybrid 4G LTE」は「月額利用料金の安さ」（49.3％）を選ぶ理由となっているようです。

■「通信速度制限」の認知度は、約8割強に拡大。こまめなデータ通信量の確認やWi-Fi利用で対応

データ通信の高速化が日増しに進んでいますが、ほとんどのサービスが“使い放題”というわけではなく、サービスによっては、月のデータ通信量が7GBを超えると通信速度が制限されるなどの「速度制限」が設けられています。この「速度制限」については、全体の85.8％が知っていると回答。また全体の半数以上はこまめなデータ通信量の確認やWi-Fi利用など何かしらの対応をしていると答えています。一方、32.2％は速度制限を知っているが気にしていない（対応をしていない）と答えました。

■スマホの大画面化が進んだ2014年、Webサイト閲覧やSNSに次いで「写真・動画の撮影」「動画の視聴」の利用が約5割

今回は新たに「スマートフォンの端末を選ぶときに重視するもの」について尋ねたところ、「バッテリーの持ち時間」（61.8％）、「デザイン（外観）のよさ」（39.6％）、「端末価格の安さ」（39.2％）が上位を占めました。これに続き、「画質のよさ（きれいさ）」（35.6％）と「画面（ディスプレイ）が大きいこと」（32.4％）がそれぞれ3割以上の回答を集めました。

「スマートフォンをどのような用途で利用したいか」については、「Webサイトの閲覧」（69.2％）、「LINE、Twitter、FacebookなどSNSの利用」（66.8%）、「Eメールの利用」（65.6％）といった実用的な用途が上位に。ここに、「カメラとして写真・動画の撮影」（52.2％）と「動画（YouTubeなど）の視聴」（46.0％）が続き、5割近くの回答を得ました。

2014年は、9月に登場したAppleのiPhone 6/6 Plusに代表されるように、スマホの大画面化に注目が集まりましたが、ユーザーも「きれいで大画面のディスプレイ」を求め、「写真や動画の撮影、動画の視聴」などをよく利用する傾向にあることが分かりました。今後、こうしたスマホでの「動画視聴」の機会が増加することにより、ユーザーは通信速度制限に対する意識がさらに高まることが考えられます。

■総評

今年も、新生活において見直したいもの1位は「インターネット」、今後利用したいインターネット回線1位は「モバイルインターネット」という結果となりました。今年の調査では新たに、「スマートフォンの端末を選ぶときに重視するもの」、「スマートフォンをどのような用途で利用したいか」についての質問を設けましたが、スマホの大画面化により、ユーザーが「きれいで大画面のディスプレイ」を求め、「写真や動画の撮影、動画の視聴」をよく利用することが分かりました。そうした背景により、ユーザーが大容量データをより必要とすることが考えられますが、その際に注意したいのが「通信速度制限」の問題です。現状、1ヵ月に7GBなどの一定の通信量を超えた場合に速度制限を設けているサービスも多くあります。

今回、「通信速度制限」については、約8割強が知っていると答え、前年の約７割から認知度が高まっていることが分かりました。「知っているが気にしていない」という人も一定数（32.2％）存在しますが、通信速度の高速化やスマホの大画面化による利用用途の変化などが影響し、パケット通信量が増え、制限がかかってしまう人や、スマートフォン・タブレットの利用に成熟した人が増えてくると、今後不満に感じる人も増えていく可能性も考えられます。

こうしたトレンドが今年も続く中、サービスの利用意向については「WiMAX」が4年連続で1位となり、月間データ通信量による速度制限がないことを要因に挙げる回答が昨年よりも増えています（69.9％）。さらに「月額利用料金の安さ」（53.4％）も半数以上を占め、データ通信量や料金の安さで支持されています。2位も昨年と同様「Y!mobile 4G［旧EMOBILE］」でした。上位のシェアは変わらず、現在もモバイルインターネットそのものの利用意向は着実に増えています。

【調査概要】

調査名：

新生活のインターネット環境に関する意識調査

調査期間：

2015年2月6日（金）～2015年2月12日（木）

調査対象：

男女18～40歳、全国、2015年春に新生活（引越し）を始める予定の人

有効回答者数：

本調査500名