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「そのタブレット端末、本当にビジネスに使えていますか?」タブレット端末のビジネス利用に関する意識調査ビジネスパーソンの約1割がタブレット端末を所有

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2011年4月15日

各位

「そのタブレット端末、本当にビジネスに使えていますか?」
タブレット端末のビジネス利用に関する意識調査

ビジネスパーソンの約1割がタブレット端末を所有

88%はビジネス利用を試みるも、実際ビジネスで活用した人54.4%
~不満点は「文字入力」がダントツ~

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調査マーケティング会社の株式会社イード(本社:東京都中野区、代表取締役:宮川洋 以下、イード)は、20~50代の社会人を対象に「タブレット端末のビジネス利用に関する意識調査」を実施しました。

■ TOPICS

  • 20~50代社会人の9.8%がタブレット端末を所有……iPadは54.4%、Galaxy TabなどのAndroid端末は38.2%
    回答者のうち9.8%と、約1割のビジネスパーソンがタブレット端末を所有と回答。所有者のうち54.4%がiPadを保有していました。Galaxy TabなどのAndroid端末も38.2%となっており、今後OSのシェアは更に変動することが予測されます。
  • 88.0%の人が購入時からビジネス利用を考慮……情報収集やメールの活用を希望
    購入時からビジネス利用を希望していた所有者は88.0%に上り、新しいビジネスツールとして期待度の高さがうかがえます。同時にエンタテイメント的な利用に注目している傾向もあり、仕事と息抜きの両方に活用したいというアクティブなビジネスマンの注目を集めている端末であると考えられます。
  • 実際にビジネスで利用している人は54.4%、購入後思うようにビジネスで利用できなかった人は54.7%
    「現在ビジネスで使っている」と「「ビジネスで使っていたが現在は使っていない」をあわせた54.4%がビジネス利用経験者となっています。さらに実際の活用レベルを質問したところ、「思っていた以上に活用できていない/できなかった」と「思っていたほどの活用はできていない/できなかった」をあわせた54.7%がタブレット端末をビジネスに活用できていないと回答しています。
  • タブレット端末利用時の不満は「文字入力」がダントツ……文書作成が今後の課題か
    タブレット端末に対する具体的な不満として、52.7%の人が「文字入力がしにくい」と回答。スペックやデータの扱いに対する不満もあり、よりノートPCに近い機能がビジネスシーンでのタブレット端末に求められている状況が考えられます。

【調査概要】
■調査期間:2011年3月31日 ~2011年4月4日
■調査対象:20~50代までの社会人で、タブレット端末を所有しており、
  ビジネスでの利用経験・意向がある450名
■有効回答数:450サンプル
■回答者属性:20代25名、30代157名、40代187名、50代81名(男性380名、女性70名)
■調査方法:イードの運営するアンケートサイト「あんぱら」を使ったインターネット調査

■ 20~50代社会人の9.8%がタブレット端末を所有……iPadは54.4%、Galaxy Tabなどの
  Android端末は38.2%


所有しているタブレット端末

まずタブレット端末の所有について質問したところ9.8%と、約1割のビジネスパーソンがタブレット端末を所有していることが明らかになりました。所有機種は、iPadが54.4%、Galaxy Tabが10.9%でした。その他のAndroid OS端末と合わせた場合、Android OS端末は38.2%となり、iOSとAndroid OSのシェア争いは今後も見逃せないものとなりそうです。
 加えて、Windows端末も17.8%となっており、普段使用するPCとは異なるOSを利用したタブレット端末に、抵抗感を抱く人も存在すると考えられます。今まさに、タブレット端末市場におけるOS面でのシェア争いは、本格化したばかりと言えそうです。

■ 88%の人が購入時からビジネス利用を考慮……情報収集やメールの活用を希望

タブレット端末を購入するとき(または使用する前)に
ビジネスでも利用したいと思いましたか

タブレット端末の利用を始める際、ビジネスシーンにおいてどのような用途で利用したいと思っていましたか。
(ビジネス利用経験のない人は利用してみたい用途を選択)

購入時のビジネス利用意図については、88.0%の人が「ビジネスでの利用を考えていた」と回答。タブレット端末のビジネス導入に対する期待値は非常に高いものとなっています。
 「タブレット端末の利用を始める際、ビジネスシーンにおける用途として希望していたもの」について再度全所有者に複数回答で質問したところ、「情報収集」が69.1%、「メール」が68.9%、「資料閲覧」が66.4%と、ほぼ横並びの結果となりました。通常、オフィスのデスクで比較的多くの時間をかける作業である「資料作成」が27.1%と低い数字に留まっていることから、外出時やデスクを離れた際のビジネス利用を意図している傾向が見受けられます。就業中の隙間とも呼べるわずかな時間を、いかに活用するかという意識があるようです。
 また、 「ビジネスの合間の暇つぶし」が21.3%となっており、動画鑑賞やゲーム、インターネット閲覧などのエンタテイメント的な利用に注目している傾向も特徴的です。これらの結果から、空き時間を仕事と息抜きの両方に使いたいというアクティブなビジネスマンに注目されている端末であると考えられます。

■ 実際にビジネスで利用している人は54.4%、購入後思うようにビジネスで利用できなかった人は54.7%

ビジネスシーンで主に現在利用している用途。
棒グラフは現在の利用。折れ線はタブレット端末購入前の利用意向

利用状況についての質問では、「現在ビジネスで使っている」と「ビジネスで使っていたが現在は使っていない」をあわせた54.4%が利用経験者となっています。さらにビジネス利用経験者に、実際の活用レベルを質問したところ、「思っていた以上に活用できていない/できなかった」と「思っていたほどの活用はできていない/できなかった」をあわせた54.7%がタブレット端末をビジネスに活用できていないと回答しています。この理由を探るために、「利用前に期待していた用途」と「利用開始後の用途」をパーセンテージで比較したところ、「メール」と「情報収集」では大きな差はありませんでしたが、「資料閲覧」で7.7ポイント、「資料作成」で7.3ポイントと、この2点には「期待と現実」の開きが生じていました。
「思っていたほどの活用はできていない/できなかった」と回答した人がその理由として挙げたなかには、「普段利用するPC代わりにしたかったが、文字入力操作やソフトのインストールが面倒」(30代男性)、「仕事のデータを扱いたかったが、転送に時間がかかるためあまりできていない」(20代男性)といった回答も見受けられ、「期待と現実」に開きが生じた理由のひとつには、ビジネスシーンへの即時導入に、若干の手間がかかってしまうという事実もあるようです。

■ タブレット端末を利用する上での不満点は「文字入力」が52.7%……ビジネスに必須の文書作成が今後の課題

ビジネスでタブレット端末を利用する上で不満な点

最後に、タブレット端末に対する具体的な不満を複数回答で質問したところ、過半数を超える52.7%の人が「文字入力がしにくい」と回答しました。続く「USBポートがない」の30.2%より20ポイント以上の差が存在しており、タブレット端末は長文入力を伴う作業に不向きとされている現状がうかがえます。「ビジネスで困った出来事(場面)」を自由回答形式で質問した際も、「長文のメール入力が困難」(40代男性)、「議事メモを取りたかったが入力に手間取りできなかった」(30代男性)といった回答が見受けられました。
また、「データ処理速度が遅い」が27.8%、「データのやりとりができない/やりにくい」も21.6%となり、「クラウド経由でやりとりする必要があるため、ネット接続できない時に困った」(40代男性)、「PCとの連携がうまくいかなかった」(40代男性)、「互換性が低い」(40代男性)といった回答もありました。このほか自由回答形式では「バッテリの消耗が早い」という内容もかなりの数に上っており、前段の「期待と現実」からすると、ビジネスシーンでのタブレット端末には、よりノートPCに近い機能が求められていると考えられます。

【総評】
今回のアンケート結果からは、タブレット端末に対するビジネスユースの期待度が浮き彫りになりました。なかでも、文字入力機能の改善は、今後のビジネスユース普及を左右するポイントとなりそうです。また、USBポートがないタブレット端末が多いため、キーボード接続やUSBメモリによるデータのやりとりができないという不満もあるようです。さらに、データのやりとりや、WordやExcelといったビジネスでの定番ソフトが使えないことから、社内の資料閲覧に活用できないという回答もありました。現在、Windows OSのPCを利用しているオフィスが圧倒的に多いことから、オフィスで使用するPCとの連携は大きな課題となることが予測されます。
データの扱いや処理速度、長文入力など、実際のビジネスシーンをリアルに想定した機能やスペックの強化も、端末のトレンドとして一つの方向性となりそうです。今後もビジネスでのタブレット端末利用者は、普及しているノートPCと比較した上で、タブレット端末の進化と利便性の向上を求めるでしょう。

【お問い合わせ先】
■調査結果に関するお問い合わせ

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リサーチ事業部 渕上 
メディア営業部 小林 
広報担当 伊藤雅俊 e-mail:伊藤アドレス
〒164-0011 東京都中野区中央1-38-1 住友中野坂上ビル16階

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