株式会社イード（本社：東京都中野区、代表取締役：宮川 洋）は、『日系自動車メーカー8社のサプライチェーンに関する動向調査』と題し、日系自動車メーカーのサプライチェーンの問題による減産の状況や各問題の要因分析、今後の動向に関する調査を行いました。これらをまとめ、レポート化しましたので発表いたします。

■調査目的

新型コロナウイルスや半導体不足など、世界的なサプライチェーンの混乱により、2021年も自動車メーカー各社の生産調整が続いた。現在も国内工場での減産が相次いでおり、事態の長期化が懸念されている。

今回は日系自動車メーカー8社の現状を把握するため、各種公開情報から情報を収集し、整理・分析を行った。各問題の要因を分析し、今後に向けた教訓をレポートとして可視化した。

■調査対象

国内の自動車メーカー8社を対象に調査を行った。

• ・トヨタ自動車
• ・本田技研工業
• ・日産自動車
• ・マツダ
• ・スバル
• ・三菱自動車
• ・スズキ
• ・ダイハツ工業

■調査結果サマリ

日本の乗用車メーカーの全て（非上場のダイハツ工業を除く）が、2021年度通期の世界販売台数を下方修正

下方修正された世界販売台数は、日系メーカー8社（決算を発表していないダイハツ工業を含む）の合計で280万台を超える見通し。主な原因は東南アジアの新型コロナウイルス感染拡大・半導体不足によるもの。

2021年度通期の販売台数見通し（前四半期比減産量）を比較して、減産のインパクトが大きいのは本田技研工業、日産自動車、スバルの3社。いずれも15%以上の減産インパクトで、本田技研工業と日産自動車は系列部品メーカーへの影響が大きかった。一方で、減産のインパクトが小さいのは販売台数見通しに対して、2.5%の減産インパクトに抑制したトヨタ自動車。2010年に発生した東日本大震災の教訓により、影響を最小限に抑制することができたとみられる。

【レポートイメージ】

■レポートの販売について

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ページ数：

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