株式会社イード（本社：東京都中野区、代表取締役：宮川 洋）は、『MaaS受容性調査 2021（全国）』と題し、MaaSに関する受容性アンケート調査を行いました。これらをまとめレポート化しましたので、発表いたします。

■調査目的

日常生活における移動の実態と、都市型MaaSに関連する各種サービスの受容性/価格受容性を把握する。（前回調査となる「MaaS受容性調査（東京23区版）」は2019年実施）

調査概要

調査手法：

インターネット調査（日本全国）

調査時期：

2021年7月7日～12日

有効回答数：

N=1115s（人口構成比を考慮しつつ、地域別かつ、最寄駅からの徒歩時間で均等回収）

対象者条件：

年齢：15～79歳　男女

設問項目：

全体：28問

• ・属性（性別/年代/居住地/世帯年収/最寄り駅までの徒歩での時間/スマートフォンでの利用経験）
• ・MaaS認知度、MaaSサービスの利用状況
• ・MaaSサービスの利用意向
• ・各MaaSサービスの意向理由（配車サービス/自転車シェア/カーシェア/オンデマンドバス）
• ・普段の交通手段（車の保有/免許保有/交通手段の利用頻度（車、電車、バス、自転車）/移動時間（通勤・通学/近場の用足し・買い物）/移動に関する不満）
• ・Woven Cityの居住意向

※前回調査より追加・削除項目あり

■調査結果サマリ

「MaaS」の認知度は2割程度にとどまる

MaaSという言葉の認知度は、「知っている」が6%、「聞いたことがある」が15%と認知している人は合わせて21%に留まり、8割程度は認知していない結果となった。
女性よりも男性の方が認知度が高いが3割には届かず、現状、一般用語としてMaaSは認識されていない。

今後のMaaSサービス利用意向は「配車サービス」で4割強

MaaSサービスの利用意向をTOP2でみてみると、「配車サービス」が45％、「自転車シェア」で32％、となった。
TOP1（ぜひ利用したい）でみるとすべて10％以下となっており、利用意向はそれほど高くないことがわかった。

スマートシティへの居住意向は3割程度

トヨタ自動車が取り組んでいる「Woven City」にどの程度住んでみたい、暮らしてみたいと感じるかを尋ねたところ、TOP2（住んでみたい、やや住んでみたいの合算値）は32％と3割にとどまる結果となった。
若い年代では居住意向が他の年代よりも高いものの4割強にとどまることがわかった。

【レポートイメージ】

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ページ数：

A4サイズ/48ページ

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